保険診療で不妊治療をはじめようと思いますが友達は自費診療で妊娠したそうです。自費診療のほうが妊娠しやすいの？【妊活と治療のココが知りたい／神奈川レディースクリニック】

これから妊活をはじめる人、はじめたばかりの人にとって、今やるべきこと、これからとり組んだほうがいいことなど、分からないことだらけ。
妊活の気になる疑問やお悩みを、ドクターや専門家にお答えいただきました！

お答えいただいたのは…
神奈川レディースクリニック（神奈川県横浜市）
院長小林淳一先生

慶應義塾大学医学部卒業。1984年より習慣流産の研究と診療に携わり、1989年より済生会神奈川県病院においてIVFを不妊症・不育症の診療に導入。その後、新横浜母と子の病院の不妊・不育・IVFセンター長に就任。2003年神奈川レディースクリニック開院。ゆったり相談にのれる親しみやすい産婦人科医を目指す。

Q1.保険診療で不妊治療をはじめようと思いますが友達は自費診療で妊娠したそうです。自費診療のほうが妊娠しやすいの？

A1.リーズナブルな保険診療だけで妊娠できる人もいればむずかしいケースもあります

保険診療ではできない有効な検査や治療もあります

不妊治療が保険適用になり、人工授精や体外受精などの治療が３割負担で受けられるようになりました。

２〜３万円ほどかかっていた人工授精は１万円以下、50〜60万円と高額だった体外受精も20万円台まででできるようになり、患者さんにとっては大きなメリットです。実際、当院でも若い年代で受診する人が増え、治療のハードルが下がったと感じます。

しかし保険診療だけでは、なかなか妊娠に結びつかないケースもあります。

現在の保険診療は、検査や治療、薬、容量、回数などが細かく定められており、たとえば「注射薬をもう１本追加すれば、もっと卵ができる」という状況でも、追加できません。2回以上流産をくり返す不育症でも、保険適用外の検査が多くありますし、体外受精でより着床しやすくするために行う検査や治療なども、ほとんどが適用外です。さらに体外受精では最初にたくさん採卵し、二人目三人目のために貯卵することが一般的に行われていましたが、これも適用外になっています。

そのため、30代前半まででAMHや卵巣機能に問題がなく、子宮筋腫や子宮内膜症などがない人、流産の経験がない人は保険診療で十分に妊娠が期待できるといえる一方で、高齢で、AMHや卵巣機能がよくないようなかたは、自費診療のほうがゴールは早いかもしれません。とはいえ、体外受精には年齢・回数の制限がありますから、まずは保険診療を行い、制限を超えたら自費の検査や治療を考えてみてもよいでしょう。

コロナ禍が明けて、当院も小さなお子さん連れやご夫婦での来院が少しずつ増えてきました。不妊症は男性が原因の場合も多いですから、男性もぜひ積極的に検査を受けてください。妊活は夫婦の共同作業。夫婦で相談しながら食生活を改善したり運動するなど、２人で取り組んでほしいですね。